今回は団体名典拠ファイルのはなしです。
典拠ファイルを作成するためにどのような調査をし、どのような情報を記録しているのか？ 優先名称の決定方法は？
これまであまり触れる機会のなかった団体名典拠ファイルを２回に渡ってご紹介します。
まずは概要から
作成対象
個人名典拠ファイルと同じくその図書の責任表示、件名に出現する名称を対象としています。
「ブルボン１００年史」2024.12刊
責任表示：ブルボン社史編纂室 編纂 → 団体名典拠ファイル作成
件名：ブルボン → 団体名典拠ファイル作成
どんな団体が出現するのか？
大きな規模なものだと会社、学校、図書館や博物館など。小さな規模だと文芸結社や有志のグループ、音楽グループなど。
典拠ID
こちらも個人名と同じく1名称ごとに15桁の数字を付与し管理しています。
資料調査
団体の種類によって異なります。
学校であれば『全国学校総覧』、図書館であれば『図書館年鑑』、現存する会社であれば『四季報』や会社ホームページ、国際団体や歴史的団体であれば百科事典など。参考資料に掲載されないような団体は図書のみが情報源となります。
優先名称の決定
『日本目録規則』や内規に即して決定し、名称に対する読みはカタカナで分かち記号（スラッシュ）を入れて記録します。
識別情報の記録
・団体の種類（株式会社、音楽グループなど）
・団体名が使用された期間（設立年、廃止年）、変遷（名称変更や合併情報など）
・所在地
・関連（創業者や所属メンバーの個人名典拠ファイル、改称前後の団体名典拠ファイル）
おおよそこれらを記録しています。
以上が団体名典拠ファイルの概要です。
次回は優先名称の決定方法、具体的な団体名典拠ファイルについてご紹介します。
＜参考＞
〇団体名典拠ファイルの特長についてはこちら→「個人名だけではない～典拠のはなし～」
〇関連についてはこちら→「典拠ファイルで「関連」を～典拠のはなし～」
